共働きの家探しの注意点をあげる際、一番重要なことは、各ご家庭の家族数（将来も含め）によって、変わってきます。今時の御夫婦は色々な価値観がありますので、このまま二人（御夫婦）での生活を予定されている方は、お二人の収入が見込めますので、二人の収入を合算して物件を購入しても大丈夫です。

しかし、子供を予定している御夫婦は、子供が生まれる前の約半年間、生まれてからの半年～２年くらいは、奥様（若しくはご主人様）が家庭に一時的に入る方が多くなります。その際、二人の収入を合算して物件を購入していると、住宅ローンの支払いがきつくなる状況になります。ですので、将来お子様を考えている方は、ご主人様（若しくは奥様）の収入のみで、購入できる物件の価格帯をおすすめします。

共働きの家探しの注意点①に関連することですが、購入する物件がどこにあるのかを注意してください。

というのも、例えば、子供が生まれた場合、面倒を一緒にみてくれるおばあちゃん（若しくはおじいちゃん）が近くにいるかどうかで、仕事復帰する場合の時期が変わってきます。

実家との距離が遠いとどうしても、仕事復帰の時期が長くなる傾向がありますので、家を探す際は、実家の近くという選択肢も視野に入れてみてはいかがでしょうか？

共働きの家探しをしていますと、将来必要になる広さよりも、利便性を重要視される方が非常に多いように感じます。例をあげますと、駅徒歩10分の３LDKより、駅5分の２LDKを好む傾向にあります。

将来的に広さが必要になれば、住み替えという選択肢が生まれますので、将来的に住み替えをした場合、ちゃんと売れる物件かを調べてみる必要があります。

共働きのご家庭で、御夫婦お二人で住宅ローンを組みますと、それぞれ住宅ローン控除が還ってきて、お得ですよ。という営業マンがいます。これは、事実なんですが、お二人がずっと10年間（住宅ローン控除で税金の還付が受けることができる期間）働いた場合であって、どちらかが働かなくなった場合は、税金の還付は受けることができません。あと、住宅ローンには、団体信用生命保険という生命保険の一種がセットされています。住宅ローンの債務をお二人で負った場合、どちらか一方の方が高度障害や亡くなってしまった場合、各債務を負った部分の金額しか免除されません。

例をあげますと、

物件価格３，０００万円　住宅ローン金額３，０００万円　夫の債務２，０００万円　妻の債務１，０００万円で夫が亡くなった場合

２，０００万円の債務が免除され、妻の債務の１，０００万円が残る形になります。

上記のようなことを踏まえた上で、お二人で購入するのであれば、何も問題はないのですが、ここまで把握されて住宅ローンを組んでいる方が少し少ないように感じます。

以上の４点を挙げましたが、失敗しないような家探しを重視してみました。簡単にまとめると、背伸びをして家買う時代ではないという事です。こういう言い方をすると語弊が生まれてしまいますが、二人の収入を合わせて５，０００万円の物件が購入出来る場合は、ご主人様（若しくは奥様）のみで購入できる３，０００万円くらいの価格帯で探すのが、今の時代に合っていると思います。家を購入することで、何かを我慢する時代ではなく、無理のない資金計画で家を購入する時代だと思います。